No.1537　信仰について考える（3）

　3日（月）天気予報に反して雪のない穏やかな正月である。毎日1時間ほどの散歩を楽しんでいる。元旦以来、信仰問題をずっと考えている。信仰は内心の問題で思想信条の中核をなす。「健康な者には医者はいらない」とたとえたのはイエスだと思うが、真理だ。

　心の不安や悩みの解決を求めて人々は宗教を求める。だとすれば、この世から宗教を否定することはできない。誤解されているが、マルクスは「宗教はアヘンである」と言ったのは事実だが否定せよとか弾圧せよなどとは言っていない。社会主義＝宗教否定ではない。

　しかし、社会主義国では宗教は否定されていると思われている。私もその一人だった。ところが、中国やベトナムに行って驚いた。寺院における礼拝ぶりだけ見ていると、日本よりはるかに熱心だ。日本は仏教国と言いながら、実際は完全に葬式仏教ではないか。

　日本の空海が修行した中国の寺（青龍寺）の入り口に中国憲法が掲示され、信教の自由が保障されている旨掲示してあった。しかし、誰も信じていないだろう。チベット仏教への弾圧や気功集団へのそれをみても、反政府活動をしない限りの自由にすぎない。

　ベトナムのハノイでも中心部のカソリック教会は長年政府と対立し、教会の扉を閉ざしていた。一昨年などはクリスマスでさえ門を開けなかったという。寺院はいつも参拝客でごった返しているが、あれとて、ひとたび反政府の動きを示せば弾圧に向かうだろう。

勿論、日本にも熱心な信者がいるのは認めるが、中国、ベトナムには及ばないように見えた。それに、怪しげないわゆる新興宗教やカルト教団が勢力を広げているのは日本の特徴ではないか。創価学会、成長の家、立正佼成会、幸福の科学等政治にも進出している。

　韓国発の統一教会や日本のオウム真理教など、依然として若者に触手を伸ばしているのは危険としか言いようがない。ＮＺでオウム真理教の支部を見つけた時には仰天した。おかしいと思うのは宗教団体を信教に自由を保障する名目で課税対象から外していることだ。

　日本の新興宗教が容易に信者を拡大できる背景に寄付金への課税を免除し、蓄財を許していることも大きく関係があるだろう。彼らは戦争中、創価学会の初代会長を除けば、すべて天皇政府に屈服し、自分たちの神々を天皇の下に位置付けることを受け入れた。

　信教の自由とは宗教を信じる自由も信じない自由も保障されなければならない。例えばドイツの学校には「聖書」の時間があるが、信じない者には、その時間の代わりに「哲学」や「倫理学」の授業が用意されていた。日本ではかって修身（道徳）で天皇教育があった。